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ビザ、関係書類、パスポート 

 

ところで、ヨーロッパに行く予定があるのですね。素晴らしい!みなさまを歓迎し、この地の素晴らしさを共有できることを嬉しく思います。ヨーロッパ旅行の準備に関するよくある質問にお答えします。今すぐ対応することで、スムーズで簡単、そして便利な旅行を実現することができます。 

 

シェンゲン協定とは?  

 

シェンゲン圏であれば、ヨーロッパ内の旅行は簡単です。基本的に、ヨーロッパ27か国のことを指し、国ごとのパスポートや国境コントロールを廃止し、代わりに1つの共通政策を実施しています。つまり、ヨーロッパ大陸のほとんどの国から国へ行くとき、パスポートコントロールが存在しないのです。シェンゲン圏は世界最大の自由旅行地域であることをご存知ですか? 

 

シェンゲンビザとは?  

 

シェンゲン圏は実質的に1つの国として機能しているため、1つのビザで、そこに含まれるすべての国を訪問することができます。つまり、すべて同じ簡単な仕組みで、フランスに飛び、ドイツに移動し、ポーランドから出発することができるのです。  

シェンゲンビザには主に2つの種類があります。すなわち、ビザ免除とビザです。この免除によって、特定のパスポートをお持ちの方(詳細は次のパラグラフで説明します)は、シェンゲン加盟国の大使館発行のビザなしで、シェンゲン圏に入国することができます。免除リストに記載されているパスポートを持っているほとんどの方にとって、この免除は、180日ごとに最大90日間ヨーロッパに滞在できることを意味します。つまり、シェンゲン圏に90日間滞在した場合、180日間そこを離れてから戻らなければならないのです。  

ビザが必要な方は、シェンゲン圏の国にある大使館(または委託されたビザセンター)を訪ねる必要があります。詳細については、このままお読みください。 

 

ヨーロッパへの入国にビザが必要な人は?  

 

シェンゲン圏の中で、ビザ免除となる国は63か国です。つまり、これらの国のパスポートをお持ちの方は、上記のように事由に出入国することができます。ビザ免除リスト に記載されている国には、アメリカ、カナダ、オーストラリア、ブラジル、韓国、日本、ニュージーランドが含まれます。ビザ免除リストに記載されていない国の方は、お近くの大使館または領事館でシェンゲン加盟国からのビザを申請する必要があります。 

ご注意:来年、欧州渡航情報認証制度すなわちETIASが施行されます。簡単に言うと、ETIASは、ビザを必要としない国の国民がシェンゲン圏に入るための電子認証システムです。

 

シェンゲンビザを申請するには?   

 

シェンゲンのビザ免除国のパスポートをお持ちの方は、来ていただく必要があります!
お持ちのパスポートがこの10年間に発行されたものであり、少なくとも6か月以上有効で、数枚の余白ページがあることを必ず確認してください。  

シェンゲン圏に入国するためのビザが必要な方は、最初に訪問する、またはもっとも長く滞在するヨーロッパの国のビザを申請する必要があります。すべてのビザは、お住まいの国にある大使館または領事館で手続き、発行されなければなりません。どのビザを希望されるか検討の上、ビザを申請してください。いくつか種類はありますが、もっとも一般的なのは観光ビザです。 

手続きを簡単にするために、以下に必要な手順の概要を説明します。 

  • ほとんどのシェンゲン加盟国には、最寄りの大使館または領事館があります。ただし、シェンゲン加盟国から別の国にビザ手続きを委託している場合がありますので、簡単なネット検索で、お住まいの国に適用されるかどうか確認することができます。大使館または領事館の代わりに、当該シェンゲン加盟国がビザセンターを有している場合もあります。これも、簡単なネット検索で見つかります。 
  • シェンゲンビザの手続きには時間がかかる場合もあります。お早めの申請をおすすめします!最短で6か月前、遅くとも15日前には申請してください。経験から言いますと、早いに越したことはありません。 
  • 予定が決まり次第すぐに予約を入れてください。こちらは通常オンラインで可能ですが、国によっては本人が直接予約をしなければなりません。  
  • 関連する申請資料に記入して、すべての資料を集めてください。標準的な文書リストに含まれるのは、ビザ申請フォーム、有効なパスポート、証明写真2枚、旅行保険、往復券の予約(または少なくとも具体的な日付と便名を記載したフライトの旅程)、宿泊証明、収入があることの証明です。  
  • 最終段階で、面接を受けて、費用を支払います。
ヒント:たとえ有効なシェンゲンビザを持っている場合でも、関係書類をヨーロッパに持参することが重要です。国境で宿泊、資産、帰国手段の証明を求められる場合があります。